副業で月に5千円でも稼ぐことができれば昼食代に少し多く使用できますし、積立にして貯蓄に回しても良いです。
メインの仕事以外で収入を得られるとお得な気分になれますよね。
取り組む副業はたくさんあるので、後はその中から好きな方法を選ぶだけです。
しかし、自分に向いている副業がわからない場合は、当サイトで紹介している情報を参考にしてみてはいかがでしょうか。
目次
副業が可能かどうかを知る
副業を始めたいという考えがあるということは自身の収入に満足していないことを意味しています。
稼ぎたいという気持ちは副業のモチベーションに繋がるのでとても大切です。
しかし、まずは自身の勤務先は副業が可能かどうかを知る必要があります。
入社する際、副業に関する内容の説明を受けた記憶はありませんか？
記憶になかったり、既に忘れてしまったりといった場合はご自身で就業規則を調べてみると良いです。
最近は副業可能な会社の情報を耳にする機会は増えていますが、現実はまだまだ禁止にしている会社の方が多い印象です。
副業禁止の場合は注意が必要
副業は絶対に禁止という会社に勤務している中で副業に取り組む際はかなりの注意が必要です。
万が一、副業が会社にバレてしまうと厳重注意で済まずに辞めざるを得ない状況になる可能性があります。
ですから、副業禁止の会社に勤務している中で副業を始める場合はリスクを背負っている覚悟を持つことが大切です。
「自分は絶対に大丈夫」という意識は誰もが持ってしまいがちです。
しかし、そんな余裕と自信のある方ほど案外バレてしまうものです。そのため、絶対にバレたくないのであれば、自身の発言や行動に注意深くなるべきです。
副業がバレてしまう原因
本名を明かしてしまう
広告収入を得るためにサイトを開設した際、掲載したプロフィールからバレてしまうケースがあります。
身元を明かした方がアクセスを集めやすいとは思いますが、会社員が本名を明かすのはリスクが高いでしょう。
また、自分の写真の掲載も当然ながらバレる原因になります。
同僚にうっかり喋ってしまう
同僚と休憩している時、何気なく副業を行っていることを言ってしまう場合があります。
副業禁止にもかかわらず、同僚に喋っているということは秘密を自ら漏らしていることになります。
同僚から噂が広がって自分の上司に耳が入ってしまうというパターンにも注意が必要です。
住民税でバレる
住民税が他の従業員に比べて多くなってしまうと、給与担当者に目を付けられてしまう可能性があります。
私は副業分の住民税を普通徴収で納付していますが、自治体によっては普通徴収が難しかったり、担当者が見逃してしまい、特別徴収になっていたりといった問題も起こっているようです。
住民税は副業で稼ぎたい気持ちが強い人ほど弊害になるのではないでしょうか。私は住民税の問題が最も厄介だと考えています。
本業優先ならばリスクを背負うべきではない
本業を優先すべきならばリスクを背負うべきではないので、副業を止める選択肢も必要です。また、本業への不満が大きいのであれば、転職を視野に入れるべきです。
それでも副業で稼ぎたいのであれば、アルバイトのような給与所得ではなく、アフィリエイトやライティング、データ入力といった仕事をおすすめします。
これらの作業で得られた収入から経費を差し引いて20万円を超えていなければ確定申告は不要となります。
そのため、住民税の心配をしなくても良いでしょう。
しかし、20万円を大幅に超えているにもかかわらず、確定申告をしないのは好ましくありません。
まとめ
副業は本業の収入に満足していない方にとっては魅力的な選択肢です。
しかし、副業禁止の会社に勤務している状況で始めるという場合は、リスクを背負っていることを意識することが大切です。
本当に生活が苦しいのであれば、副業よりも転職を視野に入れることをおすすめします。また、アルバイトのような給与所得ではなく、当サイトでご紹介しているライティングやアフィリエイトは20万円を超えなければ確定申告は不要です。
年20万円ということは月で考えると2万円以下となりますが、これまでよりも使用できるお金が増えるため、生活は楽になったり、娯楽に使用できるお金が増えたりといったメリットがあります。
